20代で年収1000万円を超えている人たち（意外に多い）
この記事では、20代で年収1000万円を超えている人たちが意外に多いのではないかと思ったのでメモ（備忘録）として紹介します。
また最近の賃上げにより、大手企業では平均年収 1000万円は普通になり、商社系等の一部の大企業では平均年収が2000万円超えになっているということで、最近の賃上げ効果がすごいことになっているようで、羨ましい限りです。
そう思ったキッカケは、先日親族の集まりがあったときに、20代後半の男性（甥っ子）がきていて、近くで彼の話を聞いていた時のことです。
彼は、国立理工系大学院（修士）の建築専攻で卒業後は日本の大手企業で働いています。
前日に大学院同期の友達数人で飲み会があって、来ていた友人たちは年収1000万円以上だったということを話していました。
大学院同期は、建築専攻で大手ゼネコンで働いている人が多いようですが20代で年収1000万円以上ということは残業代をかなり貰っている？ と思いましたが詳細は聞いていません。
ＪＴＣでも大幅な残業手当なしには20代で1000万円超えにはなり得ないと思うので、人手不足で忙しいのかなぁと思った次第です。
外資系企業やコンサル等の特殊企業か、あるいは営業職でめっちゃ成績が良いとかインセンティブで稼ぐとか、特別な人たちでないと20代で1000万円超えないだろうと思っていたのですが、意外や意外、日本の大手企業では20代で1000万円超えは思ったよりたくさんいるようです。
手当なしの年収データが一般に流通しているので、20代で1000万円は厳しいと思われているようですが、手当を含めた年収にすると特殊な世界ではなくなるのかな。
ＡＩからのコメント（20歳で年収1000万円）
ちなみにＡＩのコメントだと
20歳で年収1000万円というのは、非常に高い目標であり、20代全体で見ても非常に少ない割合です。
しかし、不可能ではありません。20代で年収1000万円を達成するには、高い専門性やスキル、成果を出すための努力、そして戦略的なキャリアプランが必要です。
20代で年収1000万円を目指せる職業は、営業職（特に外資系や不動産、証券など）、金融専門職、ITエンジニア、コンサルタント、海外駐在員、難関資格専門職などが挙げられます。
これらの職業は、高い専門性や営業成績、成果に応じたインセンティブなどが年収に大きく影響します。
年収1000万円超、大企業では「7人に1人」
日経ビジネス（電子版 2025/9/2 記事）では、年収1000万円超は、大企業では「7人に1人」となり、特別感はなく、ごく普通になっていると記載されています。
日経ビジネスへのリンクは将来的には切れるので、メモとして有料ではない記事を一部抜粋して以下に記載します。
この記事の3つのポイント
年収1000万円超、大企業では「7人に1人」に増加
「首都圏なら1500万～1800万円は必要」との声も
高度人材にとって「1000万円は特別ではない」
賃上げする企業が増えたことで、「年収1000万円」を得る人が増え始めた。
三菱重工業が公表した有価証券報告書によると、2025年3月期の従業員の平均年収が1017万円となり、前年比で52万円増え1000万円の大台を突破した。
22年3月期比では150万円超増えており、ここ数年の増加が顕著だ。三菱重工は「ベースアップや一時金の上昇が理由」とする。
「11人に1人」から「7人に1人」の割合に
好調な業績が続いたトヨタ自動車も同様の動きを見せる。25年3月期の平均年収は982万円（前年比で82万円増）で、初の大台目前となった。
トヨタによると、再雇用の社員や期間従業員も含んだ数字といい「労働組合との協議を経て、従業員の頑張りや自社の競争力、業績や外部環境を総合的に勘案した」とした。
IT（情報技術）業界でも、メルカリで24年6月期の平均年収が1166万円となった。平均年齢も上昇しているが、5年前と比べれば454万円の大幅増で1000万円を大幅に上回る。
賃上げは、新型コロナ禍以降に急速に進んできた。特に24年春には、厚生労働省が集計した大企業の賃上げ率（資本金10億円以上、従業員1000人以上の労働組合のある企業348社）が5.33%となり、1991年以来33年ぶりに5％の大台を超えた。
25年春も同水準が続いた。こうした賃上げを背景に「平均年収1000万円」の水準を実現する大企業が着実に増えているもようだ。
働く人の数をベースで見ても、大企業では「年収1000万円超」の人が増えている。国税庁の民間給与実態統計調査では、23年での資本金10億円以上の大企業で、1000万円超の給与を得た人は123万人となり、13年比で7割増えた。割合で見れば11人に1人から、7人に1人になっている。
大幅な賃上げが続いた24年以降は、さらに「年収1000万円超」の人は大幅に増えていると見られる。
伊藤忠の課長級は年収 3620万円も
日経ビジネス（電子版 2025/8/29 記事）では、伊藤忠の課長級の年収は3620万円、部長級では4110万円も・・と説明されています。
商社系では、既に24年度の平均年収で2033万円だった三菱商事、1996万円だった三井物産、に対して、伊藤忠も平均年収は25年度の平均年収では24年度比で約1割増の2000万円前後になるとしています。
つまり商社では既に、平均年収で2000万円、課長級では3500万円、部長級では4000万円超えが実現しています。
日経ビジネスへのリンクは将来的には切れるので、メモとして有料ではない記事を一部抜粋して以下に記載します。
課長級3620万円、管理職はAI必須 「揺るぎない競争優位性」人材こそ強さの源
ウォーレン・バフェット氏がほれ込む総合商社。
その最大の資産は人材だ。待遇改善や育成には余念がなく、語学力や交渉力などを備えた「猛者」を擁する。足元の好業績を支える競争力の源泉はバフェット氏から見ても魅力的だろう。
最高水準の年収がもらえる社員は各階層合わせて計10人以上に上る。
25年度の平均年収も24年度比で約1割増の2000万円前後になり、24年度の平均年収で2033万円だった三菱商事、1996万円だった三井物産に肩を並べる水準。
また伊藤忠は、26年3月期連結純利益について大手5社の中でトップを目指しているが、「業績連動も踏まえ、実現すれば年収もトップになる仕組みだ」（伊藤忠の垣見俊之人事・総務部長）。
自分たちの昭和世代の年収
昭和～平成に会社員になった自分達世代は、一般的な国内大手企業であれば30代後半～40代で課長クラスになれば管理職として1000万円超えは保証されていましたが、平均年収は7～800万円程度だったと思います。
管理職前だと残業をかなりやらないと1000万円超えにはなり難い感じでした。
20代で1000万円超えは、普通の日本企業では極めて困難だったような気がします。
昨今の人手不足、物価高、企業の賃上げ、色々と状況が変わってきており、若くても稼いでいる人は結構いるようです。
また富裕層の割合も意外に普通にたくさんいるようで、株価も4万円超え、土地も値上がりしているので、SNS界隈で交流していただいている人たちは若くても 「億り人」は 普通にたくさんいるし、以前より資産の多い人たちはかなり増えているようです。
一部の情報では、現在の１億円の資産は数年前の7000万円程度の価値となっているので、実態として1.5億～2億円以上の資産がないと富裕層の定義に入らなくなっているようです。
格差（地域格差も含む）が拡大しているだけかもしれませんが？？
これから老いるだけの自分は、節約・倹約、生活防衛、資産を減らさないように常に考えて行動したと思います。
最後に
この記事では、20代で年収1000万円を超えている人たちが意外に多いのではないかと思ったので備忘録として記載しました。
若い人たちにはこれから頑張って欲しいと思います。
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最後までお読みいただきありがとうございました。
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